初めて投資信託を購入しようと思っている人は、「投資信託を買うなら、どこの証券会社で買うのがオススメなの?」と悩んでいる人も多いと思います。
投資信託は、ネット証券で買うことができますし、証券会社の窓口や銀行でも買うことができます。
しかし、注意しないといけないのは、どこで買っても同じというわけではなくて手数料などが違ったりしますので、それそれの証券会社のメリットやデメリットを調べた上で選んだほうがいいです。
この記事の目次
投資信託を買う時のオススメの証券会社は?
私の場合、投資信託はSBI証券で購入するようにしています。
理由は、
- ネットで簡単に買える
- 手数料が安い
- 取扱い銘柄が豊富
- 信用取引の担保にできる
というメリットがあるからです。
その中でも「信用取引の担保にできる」というメリットが大きいです。
SBI証券はこれができるから、私はSBI証券で投資信託を買うようにしています。
ただし、SBI証券以外のネット証券でも、「ネットで簡単に買える」「手数料が安い」「取扱い銘柄が豊富」というメリットはあります。
例えば、楽天証券で投資信託を買う場合も手数料は安いですし、取扱い銘柄も豊富です。
なので、以前は楽天証券で投資信託を購入していたのですが、2017年2月からSBI証券で投資信託を購入した場合、その投資信託を信用取引の担保として使えるようになったため、それ以来、SBI証券で投資信託を買うようになりました。
SBI証券で投資信託を購入した場合、信用取引の担保になる
投資信託を信用取引の担保(代用有価証券)として使えるというメリットは、とても大きいです。
信用取引の経験がある方ならご存知だと思いますが、現物株式を保有している場合、その株式の時価の80%(通常)を信用取引の担保(代用有価証券)として使用することができます。
例えば、100万円分の株を保有していたとすると、その80%である80万円を信用取引の担保として使えるというわけです。(株やETFなどの有価証券は、価格が変動するため、時価に80%を掛けて評価されるようです。)
ということは、信用取引は担保(委託保証金)の約3倍の金額を売買できるので、約240万円の信用取引ができるということです。
(100万円というのは購入した金額ではなくて時価です。例えば、100万円で購入した株が値下がりして50万円になったとすると、信用取引の担保となるのは40万円です)
で、SBI証券の場合、現物株やETFだけでなく、“投資信託”も信用取引の担保として使用することができるんです。
投資信託の場合、短期で運用するというより、長期で運用するケースがほとんどだと思います。
だから、もし投資信託を信用取引の担保にできない場合は、投資信託を保有している期間、その資金は眠っている状態になります。
ようは資金を有効活用できないんです。
100万円分の投資信託を購入したとしたら、その100万円は、投資信託を売却するまで眠っていることになります。
でも、SBI証券なら、その投資信託(時価)の80%を信用取引の担保として使用できるんです。
ですので、評価額が100万円の投資信託を保有してる場合、約240万円分の信用取引をすることができます。
信用取引の新規建余力が約240万円も違ってくるので、この差は大きいですね。
SBI証券で投資信託を買った場合のメリット
SBI証券で投資信託を買った場合、
「一般型」のほかに、「累投型」の投資信託も、信用取引の担保(代用有価証券)として使用することができます。
「一般型」というのは投資信託の分配金を受け取る方法のことで、「累投型」というのは分配金を自動的に再投資する方法のことです。
ですので、毎月分配型投資信託の分配金を再投資して複利運用する場合も、それを信用取引の担保にできるということです。
私は、分配金を再投資して運用しているので、信用取引の担保にできるというのは有難いです。
投資信託と信用取引の注意事項
注意しなくてはいけないのは、現物株式にしても投資信託にしても価額は変動します。保有している株式の株価が下落したり、投資信託の基準価額が下落して評価額が下がった場合、信用取引の余力は少なくなります。
すでに信用取引の建玉がある場合、担保(株式や投資信託などの代用有価証券)の評価額が下がることにより、最悪の場合、追証が発生する可能性があります。
こういったリスクを避けるためには、資金管理をしっかりしておくことが大切です。
まとめ
投資信託が信用取引の担保として使用できることで、資金を投資信託で運用しながら、さらに信用取引でデイトレードやスイングトレードなどができますよね。
証券会社が違うだけで、活用できる資金に大きな差がでるので、「どの証券会社を使うのがいいか?」をしっかり調べて選ぶほうがいいですね。
今のところ、私はSBI証券で投資信託を購入しています。ただし、今後、他の証券会社も対応することも考えられますので、定期的に各証券会社のサービス内容などをチェックするといいと思います。
あとは、資金管理をしっかりするということが大切です。
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